公益社団法人空気調和・衛生工学会 住宅設備委員会
住宅設備のBIM活用検討小委員会
委員会成果報告書 住宅設備のBIM活用検討
第3章 住宅設備でのBIM活用ガイドラインのあり方
- 3.2 業務モデル
- 3.2.3 維持管理及びライスサイクルにおける情報共有モデル
- 設備における維持管理業務は、単に設備の保守管理を目的とすることに留まらず、ライフサイクルにおける施設運用上のコスト・資産管理に活かすことができるため、BIMソフトにおけるデータ書式と外部システム、特に外部データベースとの接続のためのデータ書式の統一を図ることが必要である。
- (1)維持管理対象の資機材設計情報
- 当ガイドラインでは、維持管理において、従来、設備機器・器具に関する台帳情報を基に保守管理やコスト管理が行われてきた。BIMによって実務が行われる場合には、維持管理において新たな台帳作成を行う必要は無く、BIMソフト上に設定された設計情報が、施工工程で変更になった場合には、従来の竣工図に相当する内容を設計BIMに反映し、その設計情報を基に維持管理を行い、設計情報を維持管理に活かすプロトコールを示す。
- (2)ライフサイクルにおける維持管理の計画・監理と維持管理システムとの連携
- 建築設備におけるコスト計画は、建築のライフサイクルにおいて、修繕(資機材の維持・保守)、改修(資機材の交換)、更新(システム全体の改善)などの計画によって掛かる様々な費用を計画し、予算化する必要がある。BIMによる設計においては、BIM空間に資機材の情報持ったBIM素材の情報を、シームレスに利用可能であり、特に、維持管理のための外部システムと連携することでライフサイクルにおけるコスト計画・監理を行うことができる。当ガイドラインでは、BIMソフト上の設計情報の中に、維持管理に必要な情報をそのデータ書式を示し、BIMによる設計データを維持管理、資産管理システムがシームレスに参照できるものとする
- (3)ライフサイクルにおけるプロパティーマネジメントと資産評価
- 建物の資産評価において、室内環境、省エネルギー性、維持管理におけるライフサイクルコスト、防災設備、設備の利便性や付加価値など建築設備分野における性能は重要な要素である。BIMソフトと連携した維持管理システムのデータから、プロパティーマネジメントを行い、建物の資産評価を時系列で行うことが可能となる。