公益社団法人空気調和・衛生工学会 住宅設備委員会

住宅設備のBIM活用検討小委員会

委員会成果報告書　住宅設備のＢＩＭ活用検討

第3章　住宅設備でのBIM活用ガイドラインのあり方

• 3.1 BIM活用ガイドラインについて
  • 3.1.4　BIM活用の将来に向けて
    • （1）情報技術とBIM業務のプラットフォーム化について
      • 将来的には、BIMによる業務には、様々なデータ交換や情報共有を円滑に行う必要性が増大することが予想されることから、ソフトをクライアントとして、情報技術による業務の連携が行われる。その場合にプラットフォームとなるBIM業務システムが必要となる。このプラットフォームにより、BIM素材、物件ファイルの取得やデータ交換、工程間の情報・データ共有、事業間のマッチングを円滑に行うことが可能となる。また、プラットフォームは、現在、設計メンバーにとって導入の障害となっている、導入コストの制約、メンバーマッチングの制約、BIMスキルアップのための学習の制約、情報共有・データ交換の制約を解決するためのものである。
    • （2）将来のBIM業務と設備技術について
      • 設備技術とは、設備システム技術、設備資機材技術、設備施工技術、設備維持管理技術、設備評価技術、ライフサイクルにおけるコスト管理などが有る。BIMによる業務によって、5Gの通信環境の元、それらをインテグレートした新たな業務モデルの構築が可能となり、将来的に設備のプレファブ化の普及、自動加工、物流管理、設備のスマート化、3Dプリンターを活用した資機材制作、施工、GPSを活用した自動施工、ドローンによる空中施工、」AIとの連携などの将来技術への発展が見込める。